物価高騰時の限界利益改善策とは

　中小零細企業の限界利益率改善の原則は

1. 販売単価のカットアップ（値上げ・高付加価値化）
2. 変動費の直接抑制（歩留まり率の改善）
3. プロダクトミックス（粗利の高い製品への転換）の最適化

の3つに集約される。

　特に金属・機械加工や食品製造業においては、原材料費が高騰を続ける中、歩留まりロスの発生は限界利益を直接減じるだけに、早急の改善を要する。

　例えば材料費：260円、加工費：180円、合計変動費：440円／個の製品について、歩留まり改善によって製品1個あたりの変動費を3％削減できるとすると、1個あたりの限界利益改善額は440円×0.03＝13.2円となり、年間の生産数量が120万個なら年間1,584万円の限界利益増となる。

　このように、歩留まり改善は売上ではなく、捨てていた材料費や加工時間を減らすことで、限界利益の改善につながる。

　まずは主要製品ごとに原材料費・加工費を算出し、製品単位の歩留まり率（材料ロス・加工ロス）を測定する。そして、現状のような原材料高騰の状況下では、「不良1個あたりの損失額が過去よりも大きくなっている」ことを現場担当者と共有し、改善活動を行うことが、限界利益改善の近道である。

　更には、歩留まり率向上の改善実績を、根拠資料とともに銀行へ提出できるよう用意しておくことも、重要になろう。